近年、健康への意識が高まったことや、人口の高齢化などの影響を受けて、スポーツインストラクターの需要は高まりつつあります。興味がある方も多いのではないでしょうか。
スポーツインストラクターとして就職を考えているなら、年収や将来性などを知ることは重要です。
この記事では、スポーツインストラクターの平均年収や年収を上げる方法、将来性などをわかりやすく解説します。スポーツインストラクターの平均年収を知りたい方は、参考にしてください。
スポーツインストラクターとは、健康な身体作りを目的とした方やアスリートとしてトレーニングなどを目的とした方に対して、運動やスポーツの実技を中心に指導をおこなう職業です。
次項より、スポーツインストラクターの年収について詳しく解説します。
職業情報提供サイトjobtagによれば、スポーツインストラクターの平均年収は約383.8万円です※1。
一方、国税庁が発表している「令和4年分民間給与実態統計調査結果」によれば、日本人の平均年収は約458万円になります※2。
また、スポーツインストラクターの場合、正規の職員や従業員の割合が全体の24.2％で、パートタイマーが21.0％、自営・フリーランスの方が59.7％となっています※1。働き方によって収入に大きな差が生じやすくなっていますが、平均年収からすると年収が高いとはいえません。
※1出典：職業情報提供サイトjobtag「スポーツインストラクター」
※2出典：国税庁「令和4年分民間給与実態統計調査結果」
次の表は、スポーツインストラクターの平均年収を年代別にまとめたものです※3。
| 平均年収 | |
|---|---|
| ～19歳 | 約191.9万円 |
| 20歳～24歳 | 約295.7万円 |
| 25歳～29歳 | 約337.3万円 |
| 30歳～34歳 | 約387.6万円 |
| 35歳～39歳 | 約423.7万円 |
| 40歳～44歳 | 約426.9万円 |
| 45歳～49歳 | 約447.2万円 |
| 50歳～54歳 | 約449.1万円 |
| 55歳～59歳 | 約409.9万円 |
| 60歳～64歳 | 約377.3万円 |
| 65歳～69歳 | 約380.3万円 |
| 70歳～74歳 | 約251.7万円 |
働き方や働く場所にもよりますが、30歳～34歳ごろには平均年収を上回り、35歳～54歳頃まで年収が上がり続ける傾向があります。
身体を使う仕事ではありますが50代まで年収が上昇し、活躍できる場所があることは魅力的なポイントではないでしょうか。
※3出典：職業情報提供サイトjobtag「スポーツインストラクター」
次の表は、スポーツインストラクターと似た職業との平均年収を比較したものです。
| 対象 | 年会費 | |
| スポーツインストラクター | 一般人からアスリートまでを対象に運動やスポーツの実技を指導する | 約383.8万円※4 |
| 柔道整復師 | 一般人からアスリートまでを対象に運動やスポーツの実技を指導する | 約443.3万円※5 |
| あんまマッサージ指圧師 | 身体の痛みやコリを訴えている方に対して指圧やマッサージをおこなう | 約443.3万円※6 |
| 理学療法士 | 身体に障害がある方が自立した日常生活を送れるように医師の指示を受けながら、運動の指導や物理療法などをおこなう | 約430.7万円※7 |
スポーツインストラクターと似た仕事ではありますが、より専門的な知識やスキル、資格などが必要とされるため、柔道整復師や理学療法士などのほうが年収は高い傾向があります。
※4出典：職業情報提供サイトjobtag「スポーツインストラクター」
※5出典：職業情報提供サイトjobtag「柔道整復師」
※6出典：職業情報提供サイトjobtag「あんまマッサージ師」
※7出典：職業情報提供サイトjobtag「理学療法士」
前提として、年収を上げるには技術や知識を磨くことが必要不可欠です。技術や知識を磨いたうえで、スポーツインストラクターで年収を上げたい方は、次の方法を試しましょう。
上記の年収を上げる方法を順番に解説します。
スポーツインストラクターで年収を上げたいと考えている方は、フリーランスになることを検討しましょう。
フリーランスとは、業務に応じて企業や団体と自由に契約を交わす働き方です。個人事業主になるため、会社やジムなどに属さずに料金を自由に設定できます。
そのため、料金を高く設定し、業務量を増やせば年収を上げることが可能です。また、働く時間もご自身で調整できるため、プライベートを優先したい方に向いている働き方になります。
ただし、フリーランスは依頼がなければ収入にならないため、会社やジムに所属しているときよりも多くの知識やスキルが必要になり、場合によってはご自身で営業活動もしなければなりません。
スポーツインストラクターになるために資格は必須ではありませんが、年収を上げる方法として資格取得はおすすめです。
所属する会社やジムなどによっては、資格の有無で給料が変わり、年収が上がる可能性があります。
会社やジムによって手当が支給される資格が異なるので、事前に確認しておきましょう。
インセンティブとは、おもに社員を対象とした成果型の報奨金制度です。
スポーツインストラクターの場合、会社やジムにもよりますが、給料形態が基本給とインセンティブにわかれている傾向があります。
会社やジムで一定期間働くことで貰える給与とは別に、資格の取得や売上・業績アップなどの項目を達成した場合にインセンティブが受け取れて、年収がアップします。
会社やジムごとにインセンティブの有無や支給条件が異なるので、入社する前に確認することが重要です。
健康のためにスポーツをする意識は年々高まっており、経済産業省が発表している特定サービス産業動態統計調査※8によれば、2000年のフィットネスクラブの売上高が約1,973億円だったのに対して、2022年には約2,682億円まで上昇しています。
2020年の社会情勢の影響を受け、2019年の約3,347億円からは大きく減っていますが、それでも市場規模は大きいといえます。
市場規模が大きくなるにつれてスポーツインストラクターの年収も増えている傾向があり、2005年の平均年収が約231.1万円だったのに対して、2022年は平均383.8万円にまで上昇しています。また、事業所数も2000年は704社だったのが、2022年には1500社と約2倍に拡大しています。
一方、スポーツインストラクターやトレーナーの数は2006年に約3万人を超えてからは、現在まで3万人～3.5万人の間を行き来しています。
市場規模と事業所数は増えているのに、スポーツインストラクターやトレーナーの数が大きく変動していないことを考えると、スポーツインストラクターの数は足りていない可能性があるといえます。
将来的なことは断言できませんが、スポーツインストラクターの人手不足が続けば就職しやすく、市場規模が増え続ければ売上が上がり、年収も高くなる可能性は十分考えられます。
スポーツインストラクターの平均年収は約383.8万円で、年齢が高くなるにつれて上昇する可能性があります。また、過去の平均年収に比べると増加傾向にあり、技術や知識を磨いたうえで働き方などを見直せば、年収を上げることは可能です。
また、スポーツインストラクターが年収を上げるためには、資格を取得することがおすすめです。独立や転職に比べ手間や時間がかかりにくく、ご自身のスキルを示すことができます。独学やトレーナースクール・専門学校に通うなど、取得までの方法も多数存在します。
ASPトレーナースクールではスポーツインストラクターにとっておすすめの「NSCA-CPT」や「NESTA-PET」などの資格が取得可能なカリキュラムをご用意しております。
また、専門学校などのように長期的に通うのではなく、ご自身の隙間時間を有効活用して学べるため、働きながらでも資格取得を目指せます。
スポーツインストラクターとしての技術や知識を磨いて年収を上げたいと考えている方は、無料体験から始めてはいかがでしょうか。
