スポーツトレーナーを目指す方のなかには、「資格が必要なのだろうか」「どのような資格をとれば良いのか」など、疑問や悩みを抱えている方もいるのではないでしょうか。
トレーニングのサポートを受けたい方は、プロのスポーツ選手から一般のスポーツ愛好家の方までさまざまです。利用者のニーズに応えるには、身体機能やコンディション調整、ケガへの対応などの専門的知識が求められます。
この記事では、「スポーツトレーナーに資格は必要かどうか」という疑問への回答をはじめ、資格を保有するメリットやおもな資格を紹介します。資格の選び方や取得する流れも解説するので、ぜひ参考にしてください。
スポーツトレーナーに資格は必要?
スポーツトレーナーは、スポーツをおこなう方の健康管理やトレーニングをサポートし、ケガへの対応や理想的な身体づくりを支援する専門家です。
スポーツトレーナーになるうえで、医師や美容師などのように資格を取得する必要はありません。
ただし、適切なサポートをおこなうには、身体機能やケガに対する応急措置、科学的エビデンスのあるトレーニング方法の習得が必要です。
そのため、多くのスポーツトレーナーは専門学校や大学、民間の養成機関などで専門的な知識を学び、スポーツやトレーニングに関する資格を取得しています。
スポーツトレーナーが資格を保有するメリット
スポーツトレーナーが資格を保有するとさまざまなメリットを受けられます。おもなメリットは以下のとおりです。
- 専門性を証明でき信頼されやすい
- 就職や転職の際に役立つ
- 年収アップが期待できる
- 独立や開業する際のアピール材料になる
各メリットの詳細を以下で解説します。
専門性を証明でき信頼されやすい
スポーツトレーナーの資格を保有していると、みずからの専門性を客観的に示せる点がメリットとなります。
たとえば、理学療法士の資格を保有していれば、運動療法や物理療法、医学的リハビリテーションなどの知識を習得していることを示せます。
また、全米ストレングス&コンディショニング協会認定トレーナー「NSCA-CPT」を取得しているスポーツトレーナーなら、トレーニングの知識に加え、医学的・運動生理学的な専門的知識やスキルを持ちあわせていると証明できるでしょう。
資格の保有は、ご自身の専門性を示す証です。専門性を証明できれば、トレーニングのサポートを依頼する顧客からも信頼を得やすくなります。
就職や転職の際に役立つ
資格の保有は、顧客にご自身の専門的知識やスキルを示せるだけではありません。就職や転職の際にも、ご自身の専門性をアピールできる手段となります。
スポーツトレーナーの求人にはさまざまな種類があり、資格を不問とする求人も見受けられます。しかし、採用する側からみれば、求人に応募する方の保有資格は採用可否を判断する有力な要素のひとつです。
スポーツトレーナーの資格を保有しておくと、アピールできる手段が増えて、就職や転職で有利に働くでしょう。
年収アップが期待できる
スポーツトレーナーを雇用する会社では、資格を保有する方にインセンティブを設けている場合があります。
たとえば、資格を保有する方を対象とした「資格手当」はその代表的な例です。毎月の給与に資格手当が上乗せされれば、年収アップが期待できるでしょう。そのほか、会社によっては特定の資格の保有で昇給や昇格を設定している場合もあり、収入増につながります。
年収を上げるには技術や知識を磨くことが大前提ではありますが、資格取得はそれを助ける有効な手段となり得ます。
独立や開業する際のアピール材料になる
スポーツトレーナーを職業とする場合、将来的に独立や開業などのキャリア形成を考える方もいるでしょう。スポーツトレーナーに関する資格は、独立や開業の際のブランディングに役立ちます。
たとえば、理学療法士や鍼灸師、柔道整復師などの資格を保有していれば、「身体の不調をケアしたい」という方にアプローチできます。そのほか、パーソナルトレーナーに関する資格を取得している方なら、専門的なトレーニングを教えてもらいたい方へのリーチが可能です。
独立や開業で事業を運営するときに、顧客獲得は重要な施策です。同じ業種の店舗が同エリアにある場合も、資格を取得しておくことで差別化を図れるでしょう。
スポーツトレーナーを目指す方におすすめの国家資格一覧
スポーツトレーナーに関する資格は、大きく国家資格と民間資格に分類できます。スポーツトレーナーにおすすめのおもな国家資格は以下のとおりです。
国家資格の名称 |
内容 |
柔道整復師 |
|
理学療法士 |
|
あんまマッサージ指圧師 |
|
鍼灸師 |
|
各国家資格の特徴や受験資格、難易度などを解説します。
柔道整復師
柔道整復師は、スポーツや日常生活で生じた打撲や捻挫、脱臼などの施術を習得できる資格です。厚生労働省が管轄する医療系国家資格のひとつで、身体の作りや働き、ケガの回復に関する知識やスキルを学べます。
柔道整復師の資格取得には、専門学校や短大、大学で必要な知識や技能を3年以上修得する必要があります。また、国家試験の合格も必須です。
柔道整復師の国家試験の合格率は、過去5年間65%前後を推移していましたが、2023年度は49.6%となっています。今後、難易度が高くなる可能性があるでしょう。
理学療法士
理学療法士(Physical Therapist、PT)は、日常生活の基本となる動作改善や運動機能の治療など、「動作」に関する専門的な知識・スキルが学べる資格です。痛みやケガへの対応、リハビリのためのトレーニング法などでスポーツトレーナーに活かせます。
理学療法士の資格取得には、大学や短大、養成施設や特別支援学校などの養成校で必要な知識や技能を3年以上修得する必要があります。柔道整復師と同様に国家試験の合格も必須です。
理学療法士の国家試験の合格率は過去5年間で80%前後を推移しています。養成校で学習をおこない対策すれば、十分に合格の可能性があるでしょう。
あんまマッサージ指圧師
あんまマッサージ指圧師は、おもに手や指などを使って、身体の痛みやこりを改善する資格です。スポーツトレーナーに関しては、スポーツ後の痛みの改善や血流の促進、ケガの予防などに役立ちます。
あんまマッサージ指圧師の資格取得には、厚生労働大臣が認定する学校や施設で3年以上の学習が必要です。修了後、国家試験を受け、免許の交付を受けます。
あんまマッサージ指圧師の国家試験の合格率は、過去5年間で85%前後を推移しています。養成校で必要な科目や単位を履修する必要はありますが、国家試験の難易度は比較的低いと考えられます。
鍼灸師
鍼灸師は、はりでツボを刺激し治療するはり師と、おきゅうでツボを暖めることで身体の不調を改善するきゅう師の資格に分けられます。はり師ときゅう師になるには、養成施設で3年以上修学する必要があり、国家試験の合格も必須です。
はり師ときゅう師の国家試験合格率は、どちらも過去5年間で70~75%程度を推移しています。
スポーツトレーナーを目指す方におすすめの民間資格一覧
次に、スポーツトレーナーに関する民間資格を紹介します。おもな民間資格は以下のとおりです。
民間資格の名称 |
内容 |
NESTA-PFT |
|
NSCA-CPT |
- トレーニングや医学的・運動生理学的専門知識を学べる資格
|
NASM-CPT |
- 包括的な科学研究にもとづいたトレーニングを学べる資格
|
各民間資格の特徴や難易度などを解説します。
NESTA-PFT
NESTA-PFTは全米エクササイズ&スポーツトレーナー協会が認定する資格です。パーソナルトレーナーの初学者や経験の浅い方などを対象としています。
NESTA-PFTでは、資格取得を通じて身体に関する専門知識やトレーニングでの実践的なスキル、顧客獲得のためのビジネススキルを学べます。「受験しやすい」「更新しやすい」ことも特徴であり、トレーニングを学びたい幅広い方におすすめの資格です。
NSCA-CPT
NSCA-CPTは、全米ストレングス&コンディショニング協会が認定する資格です。ストレングス系資格として米国資格認定委員会の認定を初めて受けた資格となっています。
特徴は、トレーニング知識だけでなく、健康や体力に関する評価や動機づけ、教育などの分野も含む専門的な知識を学べる点です。医学的・運動生理学的なエビデンスにもとづいた学習をしたい方におすすめです。
NASM-CPT
NASM-CPTは、全米スポーツ医学協会が認定する資格で、米国の国家認証機関委員から最高水準に位置付けられています。
全米スポーツ医学協会は、トレーニングやそのプログラムを厳密な科学的知見から開発し、パーソナルトレーナー業界をリードしてきた協会として広く知られています。
スポーツトレーナーに関する資格の選び方
スポーツトレーナーと一口にいっても、提供するサポートはさまざまです。たとえば、「トレーニングを主体としておこなうのか」「リハビリや体調の改善を目指しておこなうか」によって取得すべき資格は変わります。
大切なポイントは、「どのようなサポートを提供したいか」という点です。ご自身の希望する仕事内容にあわせて資格を選びましょう。
「自分が取得するべき資格がわからない」場合は、トレーナースクールなどに相談することがおすすめです。
スポーツトレーナーの資格取得までの流れ
スポーツトレーナーに関する資格を取得するには、大学などで必要な単位を取得する必要があります。
以下で、取得までの流れを国家資格と民間資格に分けて解説します。
国家資格は、専門学校や体育系大学へ通い取得する
先述したように、国家資格を取得するには、決められた年数と単位を専門学校や大学などで履修し、試験に合格することが必要です。
また、養成校に通うには入学金や授業料、学校に通う時間が必要となります。資格取得のために、トータルでかかる費用や時間を考慮しましょう。
民間資格は、大学などだけでなくスクールなどでも取得可能
民間資格の場合は、受験資格を満たせるのであればトレーナースクールなどでも取得可能です。
国家資格と比較すると、ご自身の状況(働き方や生活状況など)にあわせてカリキュラムを組めます。また、資格によってはご自身のペースに合わせたスケジューリングが可能なため、取得に関するハードルが低い側面があります。
ただし、一部の民間資格では専門学校などで実習を受けなければならない場合もあります。事前に、資格取得でどのような条件があるかを確認することが重要です。
まとめ
スポーツトレーナーになるための資格は必要ありません。しかし、スポーツトレーナーに関する資格、たとえば「柔道整復師」や「NESTA-PFT」を取得すると、取得のための学習や実習を通じて多くの知識やスキルを学べます。
また、資格はご自身の専門性を示せるメリットがあり、就職や独立開業の際も有利に働きます。これからスポーツトレーナーを目指すなら、希望に合った資格の取得も有力な選択肢です。
国家資格や民間資格は取得する流れが異なるため、希望の資格に合わせて学校やスクールなどを選ぶことが重要です。
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